
研究職への転職に興味はあっても、大変そうだと思い悩んでいませんか?一般的に研修職への転職は求人数の少なさから大変といわれています。
そのため、どうしたら研究職の転職がうまくいくのか考えている人もいるのではないでしょうか?
そこでこの記事では、
- 研修職への転職先と職務内容
- 転職を成功させるための5つのポイント
- 研究職への転職を助けてくれるおすすめの転職エージェント
について解説します。
研究職への転職成功率もアップさせたいのであれば、ぜひご一読ください。
目次
研究職への転職先はどんなものがある?
- 研究所
- 公的機関
- 公的研究機関
- メーカーや製薬会社などの研究職
- 上記以外の一般企業
研究職へ転職したいといっても、研究職に転職する場合、どこで働くことになるのでしょうか?
そもそも、研究職は大きく分けると基礎研究を行う転職先と応用研究を行う転職先に分かれています。
それぞれ、どのような転職先があるのか解説します。
基礎研究
- 研究所
- 公的機関
- 公的研究機関
基礎研究とは、仮説や理論を裏付けるための研究や、新しい発見をするために行う研究のこと。
企業や公的機関などが開発した技術は私たちの生活を便利にしています。しかし、企業などが全くのゼロから研究や開発を行ったわけではありません。
その多くが、大学や研究所で行われた基礎研究をもとに研究が重ねられ開発が行われているのです。
大学や研究所では、特定分野について5年〜20年の長期的期間研究を続けることがほとんどです。
当然、研究の成果が出るのに時間がかかり、研究自体が失敗することもあります。
なお、基礎研究をしたい場合は「研究所」「公的機関」「公的研究機関」の3つの転職先から候補を選びます。
それぞれの転職先により、職務内容が異なるので、どのような違いがあるのか見ていきましょう。
研究所の職務内容
- 研究・開発・試験・鑑定などを行う
- テーマは医薬品や生物などさまざま
- 研究所によって研究テーマが決められているケースと自由に研究テーマを決められるケースがある
研究所の職務内容はさまざまです。研究テーマが研究所によって決まっているケースもあれば、自分で自由に研究テーマを選べる研究所もあります。
転職をする際には、自分で研究テーマを選べる研究所なのか調べておきましょう。代表的な研究所には以下のような研究所があります。
- 宇宙航空研究開発機構
- 国立環境研究所
- 国立がん研究センター
- 理化学研究所
例えば、国立がん研究センターであれば、遺伝学や細胞生物学、基礎医学に関する知識や技術をもとに、がんの進展などについて研究をしています。
そして研究とともに、がん予防のための方法や診断方法、治療方法の開発を行うイメージです。
公的機関の職務内容
- 研究内容は自由
- 公的機関の多くは大学教員
- 研究を行いながら、授業も行う
- 研究の成果については、学会などで発表を行う
公的機関の多くは大学では働く教授や助教授などの教員を表すことが多いです。そのため、研究と並行して、大学の授業も行わなければなりません。
夏休みなど学生の休みを除くと、忙しいです。研究内容については自由に決められますが、大学の学部に沿ったテーマを選ぶ必要があります。
例えば、機械工学について教えている学部であれば、
- エンジン内部のガソリンにおける化学反応の研究
- 手術を支援するロボットの研究
- 地球温暖化防止のための技術研究
の内容などを研究します。
公的研究機関の職務内容
- 公務員として働く
- 犯罪の捜査に関連する業務
- たばこなどの火災原因の研究
- 化学物質の安全性や有効性の研究
公的研究機関は、公的機関と名前が似ています。大きな違いは、公的研究機関で働くためには公務員にならなければならない点。
たとえば、公的研究機関の代表例としては、以下のような機関があります。
- 科学警察研究所
- 国立医薬品食品衛生研究所
- 公設試験研究機関
公的研究機関は、国家公務員として働くか、地方公務員として働くかによって勤務先が異なります。
国家公務員として働く代表例は科学警察研究所や国立医薬品食品衛生研究所で働く方法です。
それぞれ部署が複数ありますが、以下のような職務を行っています。
公的研究機関 | 職務内容 |
---|---|
科学警察研究所 |
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国立医薬品食品衛生研究所 |
|
これらの公的研究機関は国家公務員にあたるため、国会公務員の試験に合格した上で、希望する研究機関に訪問しなければなりません。
ただ、まれに民間から期限付きで研究員の募集を行うこともあります。研究機関のホームページなどでもチェックしておきましょう。
次に地方公務員の研究職は、行政や国から要請を受けた事例の研究や調査などを行います。たとえば、浄水場の管理や建築設備工事の設計なども業務の一つです。
また、地方公務員として公的研究機関で働く場合、募集されている職種によっては、公務員試験なしで選考を受けられる可能性もあります。
メーカーや製薬会社などで働く応用研究
- 研究開発のテーマは決まっている
- 技術をもとに実用化をして利益を出す必要がある
- 商品化や利益を出せないことが判明すれば、研究を打ち切られることも
- 新商品の研究開発が多い
メーカーや製薬会社などで研究職として働きたい場合は応用研究と呼ばれる分野で働きます。たとえば、ほとんどの業種のメーカーは、自社で研究開発部門を持っています。
応用研究とは、基礎研究によって得られた知識や技術をもとに、新たな商品や新技術の開発を行うこと。
応用研究は企業での研究にあたるため、大学などで行われる基礎研究とは違い、利益を出すことを求められます。
また、研究のテーマが決まっていたり、開発の期限が設定されたりしているので、基礎研究とは違う難しさもあるのです。
化粧品メーカーや食品メーカーで応用研究を行う場合は、以下のような研究を行います。
職務内容 | |
---|---|
化粧品メーカー |
|
食品メーカー |
|
このように、応用研究では、自分の研究の成果が世の中に出ることが多いです。
上記以外の一般企業
研究職へ転職する場合、各研究機関や企業以外での仕事もあります。
たとえば、これまでの研究職で学んだ知識や経験を活かして、ベンチャーキャピタルやコンサルティング業界で働くことです。
ベンチャーキャピタルを例に解説すると、バイオなどの分野が有名です。
ただベンチャーキャピタルには旬があるため、ブームが去ってしまうと採用需要がなくなることもあるので注意が必要です。
また、業界についての専門的な実績や知識・経験の長さなどもなければ、転職は難しいでしょう。
このように、研究職の転職は、研究機関だけでなく一般企業への転職も可能です。
研究職への転職を成功させる5つのポイント
- 研究職でなければならない明確な理由を考えておく
- 研究職で働いた後のキャリアプランも想定しておく
- 研究職を募集している会社などがどのような人材を求めているのかリサーチする
- 職務経歴書に実績などを詳しく記入する
- 転職サイトだけでなく転職エージェントを利用する
研究職からの転職を成功させるためには、他の職種とは違い、いくつか転職を成功させるためのポイントがあります。
転職活動をする前に、把握しておくことが重要です。
研究職でなければならない明確な理由を考えておく
研究職でなければならない明確な志望動機を考えておくことは必須です。
なぜ研究職への転職が必要で、選考を受ける研究機関や企業を選んだのかを説明できなければ、転職は成功しにくいです。
もし、志望動機で悩んだ場合は、これまでのキャリアを振り返ってみる必要があります。
自分で答えを見つけられないのであれば、転職エージェントに相談すると、自分では気づけなかった視点からアドバイスをもらえるでしょう。
研究職で働いた後のキャリアプランも想定しておく
- 研究所でずっと研究を続ける
- プロジェクトの責任者や研究所の所長を目指す
- 現在の研究分野以外の研究も行い幅を広げる
- 研究職の経験を活かして、企業で研究開発を行う
研究職は働いた後のキャリアプランの想定をしておくことが何より重要です。研究職のキャリアプランは、ずっと研究所で研究を行うだけではありません。
プロジェクトの責任者や研究所の所長になったり、企業に転職して研究職の知識を活かしたりすることもできます。
「自分が一生研究職を続けるのか?」「それとも管理職などの立場への出世を狙っているのか?」によって、転職した後の目標なども変わってくるでしょう。
ただ、研究を続けるのではなく、今後のキャリアプランについて考えておくことも必要なのです。
研究職を募集している会社などがどのような人材を求めているのかリサーチする
研究職を募集している会社などがどのような人材を求めているのかリサーチすることは大事です。
公的機関や研究所など基礎研究を行う場合は、各機関のホームページなどに行けば、応募するために必要な資格や経験などが掲載されていることがあります。
当然、応募要領を満たしていなければ、面接にさえたどり着けないので、新たに資格を取ったり、現職で実績を出せるように頑張ったりすることも必要です。
また企業の研究職については、企業のホームページや転職エージェントから紹介される非公開求人からの情報を得られます。
転職するためにどのような条件を満たす必要があるのか、事前に把握しておきましょう。
職務経歴書に実績などを詳しく記入する
転職をするに当たって、職務経歴書に実績などを詳しく記入する必要があります。
たとえば、大学・大学院時代や研究職での仕事で、どのような研究をしていたのかは最も重要な項目です。
なぜなら、選考では、これまでの実績や経験を重視されるから。これまでの実績や経験を転職先でどのように活かせるかまで書ければ、より選考に通りやすくなります。
取得した特許や論文・学会の発表などは詳しく記入しておきましょう。また修士や博士号の取得を求められることも多いです。
書類選考は職務経歴書の内容で判断されるので、しっかり記入しておきましょう。
転職サイトだけでなく転職エージェントを利用する
研究職の多くは、求人が公開されている転職サイトではなく、転職エージェントが抱えている非公開求人に多いです。
研究職自体の求人が少ないので、企業に転職するのであれば、転職エージェントの利用は必須といえます。
では、なぜ研究職への転職に転職エージェントを利用すべきなのか、次の項で詳しくお伝えしてきます。
研究職への転職で転職エージェントを利用するべき3つの理由
- 非公開求人を紹介してもらえる
- 職務経歴書や面接対策などをサポートしてもらえる
- アドバイザーから転職先の情報について教えてもらえる
研究職への転職で転職エージェントを利用するべき理由は3つあります。転職エージェントを利用すれば、多くのメリットがあるのです。
非公開求人を紹介してもらえる
転職エージェントの一番の特徴は、非公開求人を紹介してもらえる点。企業の研究職の内容は外部に漏れてはならない情報です。
そのため、転職エージェントのアドバイザーから紹介されなければ、求人を探すのに難航してしまいます。
一般的に、公開求人より非公開求人の方が案件数は多いです。そのため、自分で探すよりも研究職の求人が見つかりやすくなります。
求人を探すという意味でも、転職エージェントの利用がおすすめです。
職務経歴書や面接対策などをサポートしてもらえる
転職エージェントを利用すると、アドバイザーから職務経歴書の書き方や面接のアドバイスを受けることができます。
選考対策に自信がないのであれば、使わない点はありません。
模擬面接の実施や、面接後の合格・不合格理由についても聞いてくれるので、転職活動がスムーズになります。
アドバイザーから転職先の情報について教えてもらえる
転職をする際の悩みについて多いのは転職先の情報です。
面接でさまざまなことについて聞かれますが、転職先の情報量が多ければより具体的に志望動機や自己PRを記載できます。
転職エージェントでは企業の担当者が転職先の情報について詳しいので、アドバイザーを通して企業の社風や求めている人物像などを教えてくれます。
以上の理由から、研究職への転職には転職エージェントの理由がおすすめです。
研究職への転職におすすめの転職エージェント3選
エージェント名 | 研究職の公開求人数 | 求人の質 | サポート内容 |
---|---|---|---|
リクルートエージェント![]() | ![]() 130件 | ![]() AIや日用品の 研究など幅広い | 企業との交渉力が強い |
doda転職エージェント![]() | ![]() 109件 | ![]() メーカーや医薬品などの 求人が多め | 面談確約のオファーや 模擬面接なども実施 |
パソナキャリア![]() | ![]() 47件 | ![]() 建築系や医薬品メーカーの 求人が揃っている | 女性の転職支援 にも強い |
※2020年9月現在の公開求人
ここでは、研究職への転職におすすめの転職エージェントを紹介します。
各エージェントによって求人先の企業も異なるため、複数の転職エージェントに登録するのもおすすめです。
リクルートエージェント
- 業界トップクラスの求人数
- 年収など条件面の交渉も強い
- 経験や知識が豊富なアドバイザーが多数在籍
リクルートエージェントは、業界トップクラスの求人数。
そのため、研究職の求人も多いです。公開求人は130件と少ないものの、非公開求人を含めるとさらに多いと予想されます。
経験や知識が豊富なアドバイザーも多いため、キャリアプランや研究職についての情報などなど、さまざまな情報を教えてくれます。
企業との入社日の調整や年収の交渉力も強いので、ぜひ登録しておきたい転職エージェントです。
doda転職エージェント
- 模擬面接や履歴書の添削など選考対策もばっちり受けられる
- 転職サイトと兼用して利用できる
- プレミアムオファーなら書類選考をスキップできる
doda転職も、求人数が多い転職エージェントです。doda転職エージェントの特徴は、転職サイトも併用して利用できる点。
転職サイトの公開求人や転職ノウハウなどの情報を得ながら、転職エージェントで非公開求人の紹介を受けて、選考対策などをしてもらうことが可能です。
またプレミアムオファーと呼ばれるオファーを企業からもらえば、書類選考をスキップして面接から選考がスタートになるので、転職活動をスムーズに進められます。
パソナキャリア
- 求人がより厳選されている
- アドバイザーからの連絡が早いので、転職活動がスムーズになる
- 産休や育休が取得できる求人も用意されている
パソナキャリアが他の大手転職エージェントよりも求人数は少ない理由は、求人自体をより厳選しているから。
さらに、アドバイザーからの連絡が早いので、転職活動をスムーズに進めやすいです。
アドバイザーが女性の立場に立ったアドバイスをくれ、産休や育休を取得できる求人もあるので、女性の方にもおすすめの転職エージェントです。
研究職への転職についてのまとめ
- 研究職の転職は、大学や公的機関と民間企業での転職ができる
- 転職活動を成功させるためには、キャリアプランについても考えておく
- 研究職志望の人におすすめの転職エージェントは、リクルートエージェント
この記事では、研究職への転職について解説してきました。研究職への転職は基礎研究を行う大学など公的機関と、応用研究を行う企業があります。
ただ、研究職は雇用が安定しているとは限らないため、必ず転職後のキャリアプランについても考えておきましょう。
なお、研究職に転職したい人におすすめの転職エージェントはリクルートエージェントです。
アドバイザーの質・求人数で比較しても、リクルートエージェントの求人は多く、経験豊かなアドバイザーも多いです。
もし、転職活動に悩んでいるのであれば、リクルートエージェントで相談してみてはいかがでしょうか?